民泊の時代に日本の宿はどうあるべきか ～若き宿経営者たちの模索

訪日外国人の数は増えているのに、宿泊者数が伸び悩んでいる。なぜなのか。日本のホテルはすでに供給過剰なのだろうか。議論は分かれるが、民泊の影響も否定できない。民泊新法が施行される来春をふまえ、日本の宿はどうあるべきなのか考えたい。

「訪日外国人の数は増えているのに、外国人宿泊者数が伸び悩んでいる。なぜ？」

これは、昨年からすでにインバウンド関係者の間でささやかれていた話である。

3年後に迫った東京五輪、政府が掲げる訪日外国人客数4,000万人の目標から、ホテル不足解消のためにさまざまなタイプの宿泊施設の開業が、いま最盛期を迎えている。最近まで老朽化していたビルがビジネスホテルやカプセルホテルに転換するケースもよく目にする。

にもかかわらず、これはどういうことなのだろうか。

宿泊統計のリアルな実態　

観光庁が集計する宿泊旅行統計調査（2016年版）によると、東日本大震災の翌年の2012年以降、好調に推移していた外国人の延べ宿泊者数の伸び率が、15年（46.4％）から16年（8.0%）にかけて大きく落ちているのだ。16年の訪日外客数の前年比は21.8％増にもかかわらず、である。

さらに、同年の国別訪日客数トップ５の伸び率と延べ宿泊者数の前年比は以下のとおりである。

１位　中国　　　 27.6％増　　 3.3％増
２位　韓国　　　 27.2%増　　 15.7%増
３位　台湾　　　 13.3%増　　 1.3％増
４位　香港　　 　20.7％増　　 8.2%増
５位　アメリカ 　20.3％増　　 14.3%増
（左：訪日客数、右：延べ宿泊者数）

どの国も訪日客の伸びに比べ延べ宿泊者数の伸びは心もとない。とりわけ中国の乖離は大きいようだ。

だから、15年頃まで外国客の利用比率が高かった大都市圏のホテルほど、客室を埋めるのに苦心するという事態が起きている。むしろ、これらのホテルでは宿泊料金の「高止まり」ではなく、ディスカウント合戦が始まっていると聞く。

こうした実態について、今年5月下旬、朝日新聞は以下の興味深い記事を配信している。

「ユー、夜はどこに？　訪日客は増加でも宿泊者は伸び悩み」（朝日新聞デジタル2017年5月24日）
http://www.asahi.com/articles/ASK5R55GBK5RULFA01M.html

記事では、なぜこうしたことが起きたのか、その背景についてさまざまな観点から検討している。訪日外国人の多くが、もし一般の宿泊施設以外の場所を利用しているのだとしたら、それはどこなのか ――。

いまやLCCを使えば、近隣アジアの国々から片道5,000円で日本を訪れることができる時代。なるべくお金をかけずに日本旅行を楽しみたいというニーズは高まるばかりである。
↑羽田空港国際ターミナルは、深夜便を利用する外国客でにぎわっている。彼らはベンチが仮の寝床というわけだ

記事で挙げられているのは、外国客が利用する「深夜の成田空港のロビー」「都内の（宿泊可能な）温浴施設」「深夜に走る高速バス」などだ。

日本のホテルは供給過剰？

こうしたことから、早くもインバウンド業界からもれ聞こえてくるのは「ホテルは供給過剰では？」という声だ。

観光庁は民泊の影響だけではないというが、日本政府観光局（JNTO）の「訪日外客統計」と同庁の「宿泊旅行統計調査」の今年の推移を見比べると、その影響はやはり大きいのではないかと考えざるを得ない。

というのも、今年2月、訪日外客総数が前年比15.7％の増加に対して、延べ宿泊者数の前年比は4.5％のマイナスだったからだ。伸び悩むどころか減っているのである。

なかでも中国客は前年同月比で17.0％も増えているのに、延べ宿泊者数は－14.1％。この数字の開きは相当大きい。いくら中国客に占めるクルーズ客が多いからといって、それはずいぶん前からこと。その後、3～5月にかけても中国客の延べ宿泊者数だけが前年を割り続けているのだ。

2017年3月　　中国客数　＋12.0％　　　延べ宿泊者数　 －13.4％
2017年4月　　中国客数　＋9.6％　　　 延べ宿泊者数　 －15.6％
2017年5月　　中国客数　＋8.0％　　　 延べ宿泊者数　 －7.0％

中国人の日本旅行の内実は大きく変化した。2000～10年は上海や北京などの沿海先進地域の大都市圏中心の団体旅行の時代、10年から個人旅行が始まり、14年以降は内陸の地方都市からの団体客が急増。

ところが、昨年秋頃より内陸客は伸び悩み、大都市圏からの個人客やリピーターなど「安近短」組が過半を占めるように構造変化している。団体客が減り、「安近短」の客が増えれば、トータルの日本の滞在日数（延べ宿泊者数）は減少するのも道理だろう。

昨年は国内で少なくとも370万人が民泊を利用したとされる米国発の仲介サイトAirbnb（エアービーアンドビー）は、現在5万件超の民泊物件を掲載している。

これに急迫する勢いで、途家・自在客・住百家といった中国発の民泊サイトが成長している。彼らは日本での実績を公開していないが、今年に入って相次いで日本法人を設立している。来春に施行される住宅宿泊事業法（民泊新法）への対応と考えられる。

日本の宿は外国人観光客のニーズとミスマッチング？

では、なぜこれほどの勢いで外国人観光客の宿泊先の民泊への移行が進むのか。

考えられるのは、日本の宿と今日の外国客のニーズのミスマッチングが顕在化している、ということだ。

最近、観光庁は国内の旅館に対して部屋料金と食事料金を別建てとする「泊食分離」の導入を促していく方針を明らかにした。日本の旅館は「１泊２食付き」が主流だが、日本の多彩な食文化を楽しみたい長期滞在の外国客のニーズに合っていないためだ。

旅館業界「泊食分離」導入を＝長期滞在客対応、モデル地区指定へ－観光庁（時事通信2017年8月16日）
https://www.jiji.com/jc/article?k=2017081600733&g=eco

似たようなことが、都市部のシティホテルやビジネスホテルについてもいえるのではないか。

団体から個人へと移行したアジアからの観光客は、家族連れや小グループで日本を訪れることが多いといわれる。これは欧米客も同じである。たとえば、彼らは夫婦と子供2人でシティホテルに泊まろうとすると、たいてい２室を予約しなければならない。

一方、民泊の場合、部屋がたとえ狭くても、家族一緒に利用すれば、ホテルの客室を複数室利用するのに比べると割安になるだろう。

日本では家族水いらずで利用できる宿泊施設は、行楽地に限られることが多い。日本人の場合、家族で連泊するニーズはリゾートホテルや旅館にしかないからだろう。

だが、外国客は行楽地でも都市部でも家族やグループと一緒に旅をしている。

日本の都市部には、リーズナブルな価格帯で家族やグループ旅行の連泊に適した宿泊施設が少ないといえるかもしれない。これが民泊に流れるもうひとつの理由ではないだろうか。

こうした市場の急変が、宿泊施設の経営者にも影響を与えている。民泊は明らかに日本の宿泊相場を押し下げる要因となり始めているからだ。

なかでも、いまや全国に1,000を超えるといわれている、若い外国人観光客向けにリーズナブルな価格帯の宿を提供するホステルやゲストハウスの経営者たちは、これまでにない逆風にさらされ始めている。

若いオーナーたちが目指す新しい日本の宿

◆古民家を改装したゲストハウス：toco.

2010年10月に台東区下谷の築90年の古民家を改装したゲストハウスtoco.を開業したBackpackers’ Japanの宮嶌智子さんも「民泊の影響は必ず出てくるだろう」と話す。　

toco.
https://backpackersjapan.co.jp/toco/

大学時代の友人4人で設立した同社では、都内に3軒と京都に１軒の個性的な宿を運営している。

宮嶌さんは1号店のtoco.を開業する前に3ヵ月かけて海外のゲストハウスの調査の旅に出ている。印象に残っているのは、ブルガリアの首都ソフィアのホステルだそうで「マネージャーやスタッフのゲストに対する声かけが心地よかった」という。ホステル経営で大事なのは「ゲストに安心感を与えること」と彼女は語る。

同社の宿のゲストの8割は外国客だという。海外のゲストハウスと同様に、複数の見ず知らずのゲストが寝起きを共にする２段ベッドが並ぶドミトリー式の部屋と個室の２タイプがある。

だが、最も特徴的なのは、単なる宿泊施設ではなく、さまざまなイベントを通してゲストと日本人が交流できる共有スペースを有していることだ。

◆バーが併設、生演奏も聞ける宿：CITAN

今年3月に東日本橋に開業したホステルCITAN（シタン） では、地下1階をバーとして運営し、ライブ演奏などのイベントを定期的に行っている。
↑背中に大きなバックパックを背負った欧米の若い女性がチェックインする都心の宿だ

CITAN
https://backpackersjapan.co.jp/citan/

7月末の週末の午後、ハーモニカ奏者によるライブがあった。そこでは、ゲストではない日本人客とともに、同ホステルのゲストである若い欧米客も演奏に耳を傾けていた。若いオーナーらによる、これまで日本になかったタイプの新しい宿が生まれているのだ。
↑地下1階のカフェで開催された「八木のぶお ハーモニカライブ」。エントランスフリーなので、誰でも気軽に参加できる

◆次の目的地が決められる宿：Planetyze Hostel

今年2月、同じく東日本橋に開業したホステルPlanetyze Hostel（プラネタイズホテル）もユニークな志向性と理念を掲げた宿だ。支配人の橋本直明さんによると、この宿の特色は「次の目的地が決められる宿」であること。どういう意味だろうか。

Planetyze Hostel
https://planetyzehostel.com/ja

Planetyze Hostelのターゲットは欧米のバックパッカー。彼らの日本の滞在日数は平均2週間から6週間と長く、じっくり日本を旅してくれる人たちだ。ところが、彼らの多くは日本のどこを訪れるのか、ノープランのケースも多い。日本に来てから、面白い場所を探して旅に出かけるという人が多い。

そこで、オンライン旅行ガイドブック『Planetyze.com』をベースに、日本中の観光地の動画を作成。それをホテル内のモニターを使ってみることができる。ここで自分の行きたい旅先を決めてもらえるようになっているのが、最大の特徴だ。
↑「Planetyze.com」に掲載されている観光スポットの映像が、フロント正面にある42型のモニターを4面接続した巨大なモニターに映し出される

橋本さんが代表取締役を務める株式会社トラベリエンスは、2013年に通訳案内士と外国客のマッチングサイトである「Triplelights.com」（トリプルライツ）を立ち上げている。

同サイトでは、外国客が自分に合った通訳ガイドを選択できるように、登録ガイドの紹介動画を用意し、それぞれのガイドは趣向を凝らしたオリジナルなツアーをサイト上に紹介。そのツアーに興味を持ってくれた外国人からサイト経由でメールの問い合わせが届くと、日程を調整し、仕事を受けることになる。

たとえば、スノーモンキー（野生のサルが露天風呂に入ることで有名な長野県下高井郡山ノ内町の地獄谷温泉）のような外国人には訪れずらい場所でも、いったん広く知られると、どっと彼らは訪れる。

このことからわかるように、アクセスは問題ではない。どうやって彼らにそれを見つけてもらうか、そのための情報をきちんと届かせるためのチャネルとなることが、ホステルを開業した目的だったとのこと。

同ホステルでは、英語と日本語に堪能な外国人スタッフが宿泊客の旅程相談に乗ってくれるという。同じ若い世代同士、ゲストのニーズに合った日本全国の観光スポットを紹介してくれるというわけだ。
↑スタッフは橋本さんを除くと全員若い外国人。国籍はタイ、台湾、ブラジル、アメリカの4名

空き家活用プロジェクトで生まれたゲストハウス

◆とんかつ屋がゲストハウスに⁉：シーナと一平

豊島区椎名町の商店街に昨年3月に開業したゲストハウス『シーナと一平』も、長く空き家だった元とんかつ屋をリノベーションしてゲストハウス兼カフェとして開業させたというから、相当ユニークな宿だ。
↑一見ゲストハウスには見えない元とんかつ屋のゲストハウス

シーナと一平
http://sheenaandippei.com/

豊島区の空き家率は15.8％と23区で最も高く、区は空き家の再生で地域の魅力を高める構想を進めている。同ゲストハウスは、豊島区の「リノベーションまちづくり」事業の一環で開かれたリノベーションスクールに参加した男性が始めたものだ。

面白いのは、2階は外国客向けの宿泊施設なのだが、１階をカフェとして利用していることだ。カフェの活動を担当する藤岡聡子さんによると「都内一といわれる空家率の背景に、豊島区における30代（子育て世代）の流出がある。いかに子供を育てやすい環境をつくるかという観点も、この施設の運営にとって大切」という。
↑カフェで休んでいると、近所のママさんが小さなお子さん連れで現れた。近所の商店街のおばさんたちが先生になって若い地元の女性相手に洋裁や編み物、料理などを教えてくれる教室として使われている

椎名町は池袋に近い徒歩圏内でありながら、昔ながらの商店街が（以前に比べると縮小しているが）いまだに残っている。個人経営の食堂も多い。「うちに泊まった外国のゲストが、近所の商店街で焼き鳥を買って、カフェスペースでビールを飲んだりできる。そんな宿にしていきたい」（藤岡さん）

こういう滞在のあり方が本当は日本らしい町の楽しみ方なのかもしれない。

地域ぐるみで彼らを支援できないか

『CITAN（シタン）』のライブを観るため、週末の東日本橋を訪ねたとき、そこが無人の街と化していたことに驚いた。平日はそんなことはないだろうが、通りを歩いているのは外国人観光客だけなのだ。ここは本当に東京なのだろうかと思ったほどだった。だが、これが東京東部の下町と呼ばれた地域の実態なのである。

こうなると、少子高齢化の影響は、もはや都心も地方も変わらないのではないかと思えてくる。

こうした状況の中で、街のにぎわいを取り戻すことに貢献できるのは、ホテルなのではないか。

民泊の運営の中には、どこか刹那的で短期間に利益を回収するのが目的というような打算が動機という側面もあるように感じる。

ホテルのような人的なホスピタリティは不要と考え、むしろ「かまわないでほしい」という人たちが一定数おり、そのニーズとマッチしたことが、民泊市場拡大の要因の一つではないかと思う。

旅の楽しみは人との交流にあると思うのだが、これもひとつの好みであり、スタイルなのである以上、いたしかたないところがある。

一方、今回登場した若いホステルやゲストハウスのオーナーたちは、収益のためだけではなく、自分たちの暮らす地域を活性化するために何ができるかを問いながら、あるべき日本の近未来の宿の姿を模索しているように見える。

このような動きをもっと広げられないだろうか。地域ぐるみで若い宿泊施設のオーナーたちを支援できないだろうかと思う次第である。　

※やまとごころインバウンドレポート　http://www.yamatogokoro.jp/report/6951/